司法書士試験/ニュートン/TLTソフト/newton
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1.司法書士試験に8ヶ月で合格できるなっとくの学習プログラムを
  ご紹介します。


もし,司法書士に8ヶ月程度で合格できる学習プログラムがあれば夢のような話です。

 Newtonの[司法書士20ヶ月合格保証講座]は,2003年の発表以来「知識ゼロの初学者を確実に合格に導く画期的な学習ソフト」として,毎年4,000名を超す方に受講いただく,圧倒的な人気と信頼を獲得してまいりました。数年前より,法学部出身者,司法書士受験経験者を中心に「もっと効率アップと時間短縮ができないか」とのご要望が多く寄せられるようになり,当社でも過去問と毎年新規に出題される問題との関連を細部にわたって調査分析し,そのご要望に応える開発をしてまいりました。
 合格には択一70題中80%超の56問以上の正答が必要です。分析の結果,従来の4割程度の量に項目を精選し,それに集中することによって,本試験で90%以上の正答率つまり70問中63問以上に正答できることを確信するデータを得ました。具体的には過去問題10年分,5択問題700題とその枝問3,500題のうち,枝問で2回以上出題された2,375の学習項目について完全理解し,そこから出題されるさまざまな問題に100パーセント正答できるまで完全習熟すれば最短期間での合格が可能であるということです。
 当社ではこの分析結果を基に,今回お届けする「夢の最速版」を開発しました。もちろん全過去問とその枝問は最新の大幅な法改正と照合し「改正新問題」として作成しています。

とにかく,過去問題475題及びその枝問2,375題と類題,実戦問題合計約7,000題と対応する法律の趣旨と正確な知識修得をすれば,最短時間での合格を可能にします。

 全学習時間は,受講生の知識力等で異なります。本TLTソフトのTESTINGでの全問題の正答率が50%なら,誤答問題は3,500題,そして徹底習熟に要する時間はその問題に対応する学習項目修得の450時間を含んで540時間となります。ただし,民法,不動産登記法,商業登記法,商法・会社法,記述式および合格への実戦演習は全学習項目を習熟し万全を期したいと思います。
 このように,どの受験生も待ち望んだ「最短での司法書士合格のTLTソフト」を特別割引・合格保証付きでご提供いたします。しかも合格保証は2年度持ち越し,来年度受験までに合格番号を提出できなかった場合,2009年度版ソフトを合格保証付きで無償提供し,再チャレンジしていただけます。

TLTソフトとは,Testing(自分の実力をチェック),Learning(未知あるいはうろ覚えの項目だけを学習),Training(身につくまで繰り返し演習)の頭文字を取ったもので, 自動的に完全習熟させてしまうシステムソフトの名称です。

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2.TLTソフトだから,合格保証制度が付けられる

 TLTソフトの最大の魅力は,その習熟機能の確かさと圧倒的な学習量の豊富さです。習熟機能では科目単位で全知識項目のうち未習熟項目をスモールステップで確実に頭にすり込み確認しながら,豊富な演習問題で解答能力を身につけ,「これで合格点を十分に超える実力が養成された」とTLTプログラムが判定したとき,受講生固有の「合格番号」が画面に表示され学習履歴に記録されます。
 合格番号は,たとえば民法の単元単位では「物権」や「債権」,「親族」,「相続」などの表示単位で表示されます。それは,その範囲からどのような試験問題が出されようと合格点が取れる実力がついているという証です。したがって全ての科目で合格番号を獲得すれば「合格点を超える習熟」を全うしたことになり,この段階で「本試験には合格」と自信がもてるでしょう。

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3.「合格保証」とは万一,不合格なら「全額返還」する制度です。
  (2年間有効)


 合格保証制度は,司法書士本試験前日までに全CD-ROM(各科目ごと)の「合格番号」と受験票の写し等を弊社に報告され,実際に受験して,万一,不合格となったとき,弊社にお支払いになった司法書士TLTソフトの費用の全額を返還するものです。第1回お届けのとき詳細説明も同封いたします。2008年で合格番号を提出できなかった方は、翌年1月から無償で提供する2009年度本講座版ソフトの合格番号提出により2009年度試験合格保証制度の対象といたします。

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4.学習には必ずパソコンをご用意ください。

 全項目の学習はパソコンの画面上で行います。教材はCD-ROMに収められています。お届けいたしましたCD-ROMをインストールをして始めてください。ローマ字入力で自動的に変換されます。当社独自の「ワンタッチ入力システム」で自動的に変換され,パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速の学習ができるようになります。パソコンのOSはWindows®XP及びVistaです。詳細は下記動作環境をご覧ください。

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5.得意科目の学習をスキップしても合格保証の適用を受けられる,
  うれしい時間短縮の“しくみ”


 たとえば,憲法や刑法に十分の知識がある方は,CD-ROM TLTソフトの学習をスキップすることも可能です。このように得意科目がある方は,2月より実施される各科目別の「ネット確認テスト」(無料)を受験していただき,この「ネット確認テスト」で2回連続正答率85%以上の正解で表示される「最終合格番号」でTLTソフトの合格番号が表示されたものと認定します。この「ネット確認テスト」の利用により,たとえば憲法で合格番号を表示させるための学習時間40時間を,「ネット確認テスト」2回分の2時間に短縮することができます。つまり38時間は,不得意科目の徹底習熟にあてることが可能となります。なお,この「ネット確認テスト」はインターネット環境があればいつでもどこでも自由に受験できます。利用の仕方は1月にお知らせします。「ネット確認テスト」の全ての科目で「最終合格番号」が表示された方は,4月より開始されます「ネット模試」(無料)を受講することができます。この「ネット模試」で2回連続80%超の正答率で解答すれば「最終合格番号」が表示され,2008年度本試験では,ほぼ確実に合格点に到達する実力がついたことを意味します。このように,科目別の「ネット確認テスト」の全科目の「最終合格番号」と「ネット模試」での「最終合格番号」に加え,5月より開始されます「ネット書式添削」の受講により,TLTソフト全科目の「合格番号」の表示に代えて,合格保証制度を利用することができます。なお,このテストを受けるにはインターネットが使えることが条件ですが,今回は環境設定ができない方のためにCD-ROM(有料で価格未定ですが,5,000円程度を予定)での受験も用意しています
 なお,ネット環境をこれから準備される方は2008年2月までにお願いします。インターネットで受験される方は無料です

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2008,09司法書士「新合格戦略最速講座」Q&A---ご購入前にお読みください。
   adobe readerのダウンロードadobe reader8以上でご覧になってください。
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6.新聞広告掲載は次の通りです。

<朝 日 新聞>12月 8日(土)全国
<日本経済新聞>12月 1日(土)全国
soft
  ---内容はホームページも同じです。
 ※掲載日は紙面の都合により急遽変更になる場合があります。
 ※定員になり次第締め切ります。

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7.「司法書士」TLTソフトの学習計画。

総学習時間は初学者で1,100時間,速い人で300時間,遅い人でも1,400時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。遅れは必ず別の日に挽回してください。
「憲法」  標準習熟時間 40 時間受付次第発送
 人権総論 (34) 5時間
 包括的基本権・平等・自由権 (168) 14時間
 社会権 (52) 4時間
 人身の自由・参政権 (49) 5時間
 国会 (69) 4時間
 内閣 (49) 2時間
 裁判所・地方自治・財政・憲法改正 (90) 6時間
民法(総則)  習熟時間 48時間10月中旬
 自然人 (86) 8時間
 法人 (70) 7時間
 法律行為等 (89) 10時間
 代理 (83) 13時間
 無効・取消・条件・期間・時効 (144) 10時間
民法(債権)  習熟時間 51時間10月中旬
 債権の目的・効力・保全 (139) 13時間
 多数当事者の債権債務関係 (96) 6時間
 債権譲渡 (53) 4時間
 債権の消滅 (58) 4時間
 契約総論 (79) 6時間
 契約各論 (215) 12時間
 事務管理・不当利得・不法行為 (96) 6時間
民法(物権・担保物権)  習熟時間 106時間10月中旬
 物権変動序論 (53) 5時間
 不動産物権の二重譲渡 (55) 10時間
 取消し・相続・時効取得と登記 (85) 8時間
 動産物権の即時取得 (68) 7時間
 占有権 (95) 7時間
 所有権 (122) 8時間
 用益物権 (130) 7時間
 留置権 (66) 6時間
 先取特権・質権 (141) 8時間
 抵当権 (217) 25時間
 根抵当権 (141) 11時間
 非典型担保 (40) 4時間
民法(親族・相続)  習熟時間 60時間10月中旬
 親族・婚姻 (88) 9時間
 親子 (165) 11時間
 親権 (45) 4時間
 後見・扶養 (87) 4時間
 相続人 (97) 4時間
 相続の効力・相続分 (85) 7時間
 相続の承認・放棄と遺産分割 (144) 8時間
 遺言・遺留分 (182) 13時間
民事訴訟法  習熟時間 40時間10月中旬
 裁判所・当事者 (163) 6時間
 訴えの提起 (103) 7時間
 口頭弁論 (301) 5時間
 証拠 (282) 5時間
 訴訟の終了 (135) 5時間
 上訴・再審 (105) 3時間
 多数当事者訴訟 (103) 4時間
 簡易な訴訟手続 (171) 5時間
民事執行法  習熟時間 15時間10月中旬
 民事執行法序説 (73) 2時間
 違法執行等に対する救済等 (89) 4時間
 不動産執行手続 (130) 6時間
 動産執行手続・債権執行手続等 (155) 3時間
民事保全法  習熟時間 10時間10月中旬
 保全命令 (60) 4時間
 保全執行 (50) 4時間
 不服申立て (45) 2時間
供託法  習熟時間 20時間10月中旬
 供託法総説 (23) 2時間
 供託申請手続 (22) 3時間
 供託物払渡手続 (55) 7時間
 弁済供託 (23) 3時間
 執行供託 (30) 5時間
司法書士法  習熟時間 10時間10月中旬
 資格・登録・業務・義務 (18) 5時間
 名簿への登録・変更・取消し (37) 2時間
 司法書士法人 (29) 1時間
 日本司法書士会連合会等 (23) 2時間
不動産登記法  習熟時間 185時間10月下旬
 不動産登記総説 (27) 7時間
 登記所・登記記録等 (31) 11時間
 登記の効力等 (21) 11時間
 登記申請手続 (169) 23時間
 添付情報 (127) 16時間
 代位・判決による登記 (47) 9時間
 更正・抹消登記 (41) 8時間
 所有権に関する登記 (114) 23時間
 用益権に関する登記 (50) 8時間
 抵当権に関する登記 (89) 17時間
 根抵当権に関する登記 (86) 16時間
 先取特権・質権に関する登記 (15) 5時間
 登記名義人表示変更(更正)登記 (15) 5時間
 信託に関する登記 (30) 5時間
 仮登記に関する登記 (50) 14時間
 処分の制限に関する登記等 (43) 7時間
不動産登記法記述式対策 習熟時間 70時間10月下旬
 所有権の保存の登記 (10) 5時間
 所有権の移転の登記 (24) 12時間
 相続に関する登記 (30) 15時間
 所有権の更正の登記等 (4) 4時間
 買戻権の登記 (12) 4時間
 抵当権の登記 (32) 12時間
 根抵当権の登記 (20) 10時間
 仮登記 (12) 4時間
 抹消登記等 (12) 4時間
商法・会社法  標準習熟時間 130時間11月下旬
 商法総則・商行為・会社法総則 (88) 8時間
 株式会社の設立 (97) 16時間
 株式 (116) 18時間
 株主総会 (72) 14時間
 取締役・監査役等 (169) 25時間
 株式会社の資金調達 (127) 16時間
 株式会社の計算 (49) 6時間
 株式会社の組織再編等 (96) 10時間
 株式会社の解散・清算 (54) 5時間
 持分会社 (78) 8時間
 特例有限会社 (24) 4時間
刑法  標準習熟時間 25時間11月下旬
 構成要件該当性・違法性・有責性 (98) 5時間
 未遂・共犯 (124) 4時間
 罪数・刑罰 (93) 2時間
 個人的法益に対する罪 (293) 6時間
 社会的法益に対する罪 (163) 4時間
 国家的法益に対する罪 (104) 4時間
商業登記法  習熟時間 100時間12月下旬
 商業登記申請手続 (88) 18時間
 却下・取下げ・審査請求等 (44) 7時間
 株式会社に関する登記 (221) 30時間
 持分会社に関する登記 (49) 15時間
 組織再編に関する登記 (70) 15時間
 外国会社・特例有限会社に関する登記 (27) 5時間
 その他民法法人等に関する登記 (106) 10時間
商業登記法・記述式対策  習熟時間 50時間'08.1月下旬
 株式会社の設立 (4) 5時間
 株式会社の本支店・支配人 (16) 3時間
 株式会社の定款の変更 (24) 6時間
 株式会社の役員の変更 (16) 7時間
 株式会社の資本金の額の変更 (8) 5時間
 株式会社の解散・清算等 (4) 3時間
 組織再編 (8) 6時間
 演習問題 (89) 15時間
過去問類題演習  習熟時間  90時間'08.3月下旬発送
合格への実戦演習  習熟時間 50時間'08.4月下旬発送
書式添削         '08.5月下旬実施
※書式添削は,各法及び記述式の合格番号を出した会員の方が対象です。
※( )内の数字は学習すべき項目数です。
※本最速版ソフトは民法,不動産登記法,商業登記法,商法・会社法,記述式および合格への実戦演習を完全マスターできるように編成されています。法改正及び,内容の改訂により一部内容及び送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください。

2008年7月 本試験
2008年11月 いよいよあなたの合格発表です。
〔送付スケジュール〕
送付予定が多少変更になるケースもありますので,予めご承知おきください。

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8.価格・・合格保証つき定価345,000円(税込)のところ,

●合格保証あり・分割払いの場合:

・第1回62,000円(お届け時),第2回58,000円(11月下旬)、第3回50,000円(12月下旬)

→ 総額170,000円/税込

●合格保証あり・一括払い162,500円/税込となります。

    ---(一括・分割ともこの他一切費用はかかりません。さらにカードご使用の場合、カードでの分割回数はご自由にできます。但しカード会社の手数料が加算されます。)
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9.定員になり次第締め切ります。

お早めにどうぞ。

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2008,09年保証「司法書士TLTソフト「新合格戦略」最速バージョンのお申し込みへ

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10.お届け

すべてニュートン社からの出荷となります。
受付次第,第1回送付分ソフトのCD-ROMと使い方の説明書等を,宅配便でお届けします。

お届け予定としては,上の1回目と2回目の間に10月中旬(民法他),10月下旬(不動産登記法他)がありますが,このときはお届けのみです。

以降,概ね1ヶ月間隔で後続のソフトを送付します。

※送付スケジュールは変動する場合があります。
 お申込は原則として午前中受け付け分を翌営業日に(株)ニュートン社より出荷
 いたしますが,申込多数の場合など,1〜2日遅延する場合もありますので,あらかじめ
 お含みおきください。

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11.代金お支払い方法

代金お支払いは「現金代引き」または「カード代引き」のみとなります。第1回分のソフトお届け時に配送業者にお支払いください。ほかに送料、代引き手数料などは不要です。
さらにカードご使用の場合、カードでの分割回数はご自由にできます。但しカード会社の手数料が加算されます。)
ニュートン/Newton TLTソフト商品の代引きにつきましては佐川急便「e-コレクト」をご覧になってください。

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12.無料試用版はございます。

---ただし旧版です。学習システムのシステムをつかむためのものです。

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13.クーリングオフ

本ソフトをお受取り後10日以内であれば,第1枚目の本ソフトを開封使用済みでも解約ができます。お支払いになった代金の返金は,お申し出になりソフト返却確認後2週間程度です(実質,もう少し時間がかかる場合もあるようです)。その場合,ソフト等の返却宅配便代金(1,000円程度)はお客様のご負担となりますので,予めご了承ください。

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14.※動作環境

OS Windows XPまたはVista日本語版が動作するPC/AT互換(DOS/V)機
・「WindowsVista」上でのご使用でも動作上特段の問題はありませんが,予期せぬ問題には対処することができない場合がございます。
・98,Me,2000など「XP以前のOS」上でも全く使用できないというわけではありませんが,マイクロソフト社でのサポートが終了しているので,動作不具合には対処できない場合がございます。
CPU Intel Pentium(または同等の)プロセッサ300MHz以上
メモリ 256MB以上
ハードディスク 空き容量2GB以上必要
ディスプレイ 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨)
CD-ROM 倍速以上のCD-ROMドライブ
インターネット インターネットに接続できる環境が必要(ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨)
■ 常時接続環境→LAN(10/100BASE対応)
■ ダイヤルアップ→モデム(56Kbps以上を推奨)
■ 学習プログラムと学習教材のダウンロード時、学習履歴の送受信時に接続を行う。
※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でデータの送受信に時間がかかります。
※ Windows(R)は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium(R)はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

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15.習熟管理機能・ワンタッチ入力

パソコンがあれば完全習熟を実現するTLTソフト

弱点を得意項目にする習熟度管理機能


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2008,09年保証「新合格戦略」最速バージョンのお申し込みへ

新「会社法最新版」TLTソフトのみのお申し込みへ
  司法書士受験等に。130時間習熟合格保証講座。27,000円。

2003年版試用CD(学習方法の概要をつかんでいただくため
  試用版のお申し込みへ(無料です。
-----08年度版試用CDはございませんが、学習システムは同じです。




●商法大改正!!法務省民事局「平成18年5月1日施行」「会社法」の概要
 法務省司法書士試験情報
 日本司法書士会連合会
 全国司法書士会一覧










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